« 海上自衛隊は、インド洋で何をしてきたのか | メイン | 安倍晋三総理閣下はいまどこで、なにを »
2007年9月23日
食料品がこれからも値上がる 食料自給率３９％
お彼岸ということで今朝は早くに墓参りに出かけた。
お供えの花もこの時期高値でも売れるということでボッタリ状況となっている。
畑には高さ１６０ｃｍ以上もある得体の知れないものを見つけ「これなに！？」と聞いたらアシタバ明日葉だった。
どこを食べるのかと無知を晒して尋ねたら「若葉みたいなところを摘んで天ぷらにすると旨い」と、いうことだった。残念ながらすでにひねていて若葉がなかった。写真をとってくればよかったが、ネットにあったのでご紹介しよう。
「熟年のページ」さんちの「「アシタバ(明日葉)」(セリ科)」のページにゴツイのが写っている。背丈は不明だが茎の太さからみると１ｍ以上はゆうにあると思われる。
アシタバといえば、地べたに張り付いている葉野菜ぐらいのイメージしかなかったので、目からウロコであった。
帰りには冬瓜、ししとう、にらをもらってきた。
食料品の値上げラッシュになる ・・・・もしくは価格そのままで分量をへらす
昨日9月22日(土)、NHKがテレビとラジオでニッポンの食料問題を取り上げていた。NHK週刊こどもニュースが食料自給率をとりあげ、NHK土曜ジャーナルは「食料品の値上げが止まらない～価格上昇の陰で～」を業界に取材して説得力のある内容になっていた。
ブッシュが2007年2月「エタノール燃料が安定して供給され、環境にやさしいものになる」とぶち上げた。よろこんだのはエタノール業界だった。
その後どうなったかといえば、これまで食料としてとうもろこし、大豆、などをつくってきたアメリカ、ブラジルなどの大規模農家がエタノールに大きく舵をきってきた。その結果が食べる分が減り価格の高騰を招いている。
また中国などアジアの新参者が日本が買い付ける価格以上で、かつ、うるさい注文も付けずに買い付けていて、日本も高値で買わざるを得ない状況になっている。
また小麦の売り渡し価格を１０％上げると政府が決めた。下記のキャッシュッを参照。
ナタネ（菜種）もカナダで多く栽培されていて、これまではニッポンが一番の顧客だったが、もうそういう状況ではなくなった。代替が他にないのでしかたなく高値でも買わざるを得なくなっている。
いまはまだ高くてもお金をだせば買えるが、一年分ほどの在庫がなくなる先はどうなるかわからないと買い付け業者がゆっていた。いずれお金をだしても買えない状況になるかもしれないゆっていたのがその深刻さを表わしている。
車など輸出品を買ってもらうことと引き換えに安い農産物を買うことになりニッポンの農業は弱体化し、回復ができないところまできている。経団連の言いなりになり「食料なんかカネだして安いのを買えばいい！！」と政府も負けてしまった。その結果がどうだ。遺伝子操作をされた農産物、薬品・農薬にまみれた食料がはいってきているではないか。
これからそのツケを目の当りにすることになる
ドルが暴落しようが国民に食べさせる分を国内でまかなえれば餓死者がでることは少なくなくともない。農産物を自給できるということは「豊富な水」も確保できている証で、外国で少々の異変が起きても持ちこたえれる。兵糧があれば戦えるのである。
カネを出せば買えるというのは幻想でしかない！
ところで、ニッポンのテレビ、新聞はドルが危ないということはほとんど伝えてない。どうも知らせたくないという強い意志を感じている。しかし、ネット上では盛んに伝えられていて、気になっている。
nikkei BP 2007年08月24日 17時37分 キャッシュ
農水省、10月から輸入小麦の価格を10％値上げ
2007年08月24日 17時37分
農林水産省は8月24日、輸入小麦の売渡価格を10月から10％値上げすると発表した。小麦の国際相場の高騰に対応し、パンや中華めん、日本めん、菓子用の各銘柄で一律引き上げる。
小麦の自給率は13％でほとんどを輸入に頼っており、主に政府が商社から買い上げ、価格を決めて製粉企業などに売り渡している。政府は4月から年間固定価格を廃止して相場連動制に移行しており、今回の値上げはこれに沿った措置となる。
現在の国際相場は、BRICsなど新興市場国における食生活の高度化や、バイオエタノール需要の増大により上昇傾向にある。
農水省は従来、価格改定における変動幅を±5％としてきたが、「最近の麦の国際相場の急激な変化を関連業界や消費者に適切に伝えるため」として10 月から±10％の変動幅を適用することに決めた。なお、売り手と買い手の連名による売買同時契約（SBS）方式に移行する銘柄については、もともと価格に国際相場の動向が反映するため、今回の変動幅は適用しない。
さきに書いたページからの抜粋：
「安いものを輸入すればいいじゃん！」と、輸出企業を守り、利益誘導するべく経団連のゆうなりになって農業政策がおざなりになった結果がこのありさまである。
こんな記述を見つけた。
・・・・・・
もともと、農業自由化の急先鋒こそトヨタだったことを忘れてはならない。
彼らが、アメリカで車を売りたい、そのためには、米国当局の取り引き、それなら、農産品を自由化しろ、とバーターを迫られたところ、トヨタは農産品など安いものを海外から買えばいい、の一点張りで、このバーターが実現するよう、日経連として、強硬にアクションを張った。彼らが儲けるために、日本の農業は壊滅ヘの路線が敷かれた。
田畑は放棄され、農業人口は減る一方である。
「安いから！」と、いって農薬にまみれた、そして虫も食べない遺伝子が組み換えられた食物がドッと入ってきている。
この危険な状況を肌で感じている国民が食料自給に不安を感じないわけがない。
その数、なんと９０．０％である。(財)食生活情報サービスセンター
こんなデータも無視されている。
いくら戦車やミサイルがあっても、ニッポンを守れない！！
投稿者 hal : 2007年9月23日 10:08
トラックバック
このエントリーのトラックバックURL:
http://c3plamo.slyip.com/cgi-bin/mt-tb.cgi/717